海外の景色は、日本とは違った魅力があります。

建物や風景、街並み全てが日本と異なるため、旅の思い出に映像で残しておきたいと思う人も多いでしょう。

 

しかし、ご存じの通り、ドローンを飛ばすためには規制を守る必要があります。

ドローンの規制というのは、国内だけでなく世界中で設けられているのです。

そこで、この記事では、海外のドローン規制事情について詳しく解説していきます。

 

そもそも国際線にドローンを持ち込めるの?

海外のドローン規制に解説する前に、ドローンを飛行機に持ち込めるのかという疑問を持つ人もいると思います。

結論からいってしまうと、ほとんどの場合でドローンを持ち込むことができます。

ただ、ドローンに使用するリチウムバッテリーは、航空法により危険物と判断されてしまうため、スーツケースに収納しておくことをおすすめします。

また、ドローン本体も保護ケースなどに入れ、身長にしまっておくことをおすすめします。

 

国によっては、ドローンの持ち込みに規制がされている場合があるため、渡航先のドローン持ち込み規制についても調べておく必要があるでしょう。

海外旅行で人気の国のドローン規制は?

海外のドローン規制について、全ての国を紹介しているとキリがありませんので、日本人に人気の旅行先についてのみ紹介していきます。

 

アメリカ

アメリカでドローンを飛ばす場合には、事前に登録そる必要があります。

そのため、必ず飛行前に登録を済ませておく必要があります。

また、現地で行う必要はなくオンラインで登録することができますので、手間を省くことができます。

 

その他にも、
・5.5ポンドから55ポンド未満の重量であること
・クラスG空域での飛行
・目視外での飛行禁止
・高度400フィート以下
・夜間の飛行禁止
・100mph以下での飛行
・人間の上空を飛行させないこと
・移動中の車両から飛行させないこと
・13歳以上であること

など、様々な規制があります。

また、州によって規制内容が若干異なる場合もありますので、注意が必要です。

 

オーストラリア

オーストラリアの場合には、

・高度122m以下
・夜間、または悪天候での飛行禁止
・物や人などとは30m以上の間隔をあける
・目視外飛行の禁止
・人がたくさんいる場所での飛行禁止
・空港周辺の飛行禁止
・火災現場などの上空を飛行させないこと

などの規制があります。

韓国

韓国は、日本から近いこともあり、訪れる人も多いです。

韓国のドローン規制は以下のようになっています。

・高度150m以下
・夜間飛行の禁止
・空港の周辺
・軍事安全保障施設周辺の飛行
・人口密集区域での飛行

 

これらが全て禁止されています。

また、12㎏以上のドローンを操縦する場合には、そのドローンの種類と目的、所有者の名前を届け出る必要があります。

 

香港

香港では、政府関係施設、軍事施設、空港周辺での飛行は禁止です。

また、250g以上を越えるドローンを操縦する場合には、政府へ届け出て登録をする必要があります。

 

台湾

日本では、ドローンを操縦するのに免許や資格は必要ありません。

しかし、台湾では、15㎏を越えるドローンを操縦する場合、免許が必要で、本体とパイロットの名前を登録する必要があります。

規制内容としては、

・400フィート以下での飛行
・夜間の飛行禁止
・空港周辺及び、政府施設不均等禁止区域での飛行禁止
・物の投下や輸送の禁止
・人が集まる場所での飛行は禁止

などがあります。

 

タイ

タイでは、ドローンを所有しているだけでも、NBTCの登録が必要になります。

また、ドローンを飛ばす場合には、CAATに登録をして、ライセンスを取得しなければなりません。

 

どうしてもタイでドローンを飛ばしたいという人は、このような手順を踏むことがおすすめです。

しかし、現地の言葉がしゃべれない人などの場合は、かなり手間と時間がかかってしまうこともあります。

セブ島

リゾート地で有名なセブ島ですが、ドローンに関する規制は以下の通りです。
・高度400フィート以下
・学校やマーケット上空の飛行禁止
・政府施設周辺の飛行禁止
・人や障害物からは30m以上距離をあける
・目視外飛行の禁止
・夜間飛行の禁止
・業務で使う場合やドローンの重量が7㎏を超える場合には、許可が必要

 

シンガポール

シンガポールでは、申請なしでドローンを飛ばすことができる場合があります。

ただ、その場合条件と禁止事項を守る必要もあるのです。

例えば、

・人がたくさん集まる地域での飛行禁止
・7㎏以上のドローンを飛ばすことは禁止
・固定できないのであれば、物を積んだり輸送をしたりしてはいけない
・緊急車両の周辺で飛ばすことは禁止
・重要施設周辺での飛行禁止
・空港や軍事施設の5キロ圏内は飛行禁止

などです。

まとめ

このように、海外ではそれぞれの国でドローン規制がされています。

また、国によってはかなり手続きが面倒くさい場合もあるため、事前にしっかりと日本大使館などに確認をしておくことをおすすめします。

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